はつせ航海日誌

2006-02-06

[]日露戦争の決着

ポーツマス条約については以下の内容で交渉が妥結しました。

  1. ロシア日本による韓国保護国化を承認する。
  2. ロシア大連港、旅順口を含む関東州の租借権を日本に委譲する。
  3. ロシアは東新鉄道満州支線のうち長春~大連間、及びその付属地と炭坑の租借権を日本に委譲する。
  4. ロシア樺太全島を永久に日本に割譲する。
  5. ロシアは沿海州沿岸の漁業権を日本籍の船舶に認める。
  6. ロシアは沿海州沿岸における臨検権の行使を日本海軍艦艇に認める。

史実のポーツマス条約と異なる内容は、4及び6です。この二点はウラジオストク事実上の非軍港化≒日本海内海化を表すもので、ロシア太平洋進出を完全に断念させる内容です。

帝国海軍の負担を大いに減じる物ですが、同時にロシア欧州中央アジア戦線への復帰を意味しますので、同盟国の英国としては痛し痒しの結果でもあります。


[]国外資本導入

ポーツマス条約によって樺太全島が日本の領土となりますが、当面樺太の資源として注目されるのは石油及び天然ガスではなく、水産資源と木材資源です。そのどちらも、日本からの植民や日系企業の進出によって産業の振興が図られることになります。

特に、豊富な木材資源は史実と同様に製紙業の発展を促すこととなります。

一方、戦略的に重要度の高い地下資源=石炭・石油・天然ガスの採掘に当たっては、主として英国資本を誘致することになります。日本の外債を購入した経緯から、ロスチャイルド系列のシェルシェルトランスポート・アンド・トレーディング・カンパニー)と、三菱三井の合弁企業が設立されることとなります。(企業名『東亜シェル石油』)

また、満州での日本経済活動も活発化しますが、こちらには英国系よりも米国資本を誘致することになります。東清鉄道満州支線はクーンローブ商会、というよりもE・H・ハリマンの提案を受けて合弁事業を興すことになります。米49対日51の出資比率で、日本側からは後藤新平根津嘉一郎、雨宮敬次郎らが加わります。(企業名『南満州太平洋鉄道』South Manchuria Pacific Railways Co.)

一方、満鉄付属地の撫順炭坑を始めとした炭坑や鉱山の開発にはロックフェラー及びモルガン財閥系からの資本を導入します。後の大慶油田開発にも彼らが蠢動することになります。

どちらにしろ、米国系/英国系というよりはユダヤ資本オンパレードであり、あたかも日本軍ユダヤ人の手下になっているように見えなくもありません。

これらの国外資本導入のメリットは、言うまでもなく

  1. 逼迫した日本財政状況の中で開発資金を得る。
  2. 極東地域において英国/米国と共通の利害関係を持つ。

と言う点にありますが、

  1. ユダヤ資本から敵視されることを避ける。
  2. 米国内での日本人排斥運動を回避する。

と言う側面もあります。

もちろん、メリットだけではなくデメリットも多くあるので、民族資本家の育成も非常に重要になってくるのですが。

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